ダイレクトメールがたくさん来て迷惑しています。
『１年で顧問先を１００件集客できるセミナー』『ここだけの情報をお知らせします』などなど
興味を煽ってくる文句が並んでいますが、怪しいことこの上ない。
そこで、ダイレクトメールを拒否する方法を試してみました。３社か４社に試した結果、ダイレクトメールがストップしたのでその方法を紹介します。
よく来るダイレクトメール
会計事務所によく届くダイレクトメールは、『会計ソフト』『税務ソフト』系が中心です。その他に不動産関係や謎のセミナー勧誘もまれに届きます。特に会計ソフト系のダイレクトメールは頻繁に届きますが、そんなに広告宣伝費にお金をかけるなら利用料を下げて欲しいなぁ。と思ったりします。
その他に、直接投函される整体や飲食店のチラシ、不動産の売買情報のチラシもありますが、これは直接投函されるので対処のしようがありません。（管理会社にお願いするくらい）
ダイレクトメールを送る企業は、１％でも反応があれば御の字。という感覚で送ってくるので大量に送ってきますが、送られる側はゴミとしか認識していないので迷惑でしかありません。そこで何とかしようと決意しました。
直接電話してみた
ダイレクトメールが郵便であれば、『受取拒否』と記載して再投函すれば、相手に対する意思表示となりますが、ヤマトや佐川などのメール便はそれができません。
そこで、送ってきた企業に問い合わせて、直接『ダイレクトメールの配信停止』をお願いしてみました。ダイレクトメールに電話番号が記載されていれば直接電話し、メールアドレスしか記載されていないときはメールで問い合わせてみました。
すると、すべての企業で『承知しました。』と返事をいただけました。面倒な手続きを要求されることもなかったので安心しました。けっこう簡単なので、しつこくダイレクトメールを送ってくる企業には試してみてはいかがでしょうか。
ちなみに、電話でもテレアポしてくる企業には『個人情報を削除してください。』と情報元そのものの削除をお願いしました。この効果は現在検証中です。
ダイレクトメールが減るメリット
ダイレクトメールを拒否してから明らかにゴミの量が減りました。ゴミに占めるダイレクトメールの割合って馬鹿になりません。環境にも優しいですしこれはメリットだと思います。
また、直接連絡する方法のメリットとして、相手の反応や回答を得られる点です。郵便のような受取拒否だと意思表示に留まりますが、直接連絡すれば配信停止の確認ができます。
まとめ
迷惑なダイレクトメールを拒否する方法として、送り主に直接連絡する方法を紹介しました。
平成27年5月30日に個人情報保護法の改正があり、またマイナンバーの運用も始まっています。個人情報の取扱が厳しくなった影響で企業も敏感になっています。広告宣伝という名目で個人情報が勝手に使われないようにするためには、自分自身で対策していく必要があるのかもしれません。まだまだ勉強不足ですが・・・
